【高校生見学会レポート】建設業のリアルを体験いただきました

2025年10月、株式会社原田組（本社：広島市、代表取締役：髙橋秀彦）は、高校生を対象とした建設業の会社見学会を開催しました。
今回の見学会には、県内の高等学校から引率の先生1名と生徒3名が参加し、当社が施工を担当する大手ゼネコンが手がける大型オフィスビル等の建設現場を見学しました。

見学会では、とび・土工・コンクリート工事業としての仕事内容を紹介するとともに、実際の建設現場を見学いただきました。
参加者は、大型プロジェクトの最前線で活躍する先輩社員の姿を間近に見学し、技能承継や次世代育成への取り組みについて理解を深める機会となりました。

参加した高校生からは、
・「自分の仕事が形になっていくのを実感した」
・「現場の迫力に圧倒された」
・「建設業の仕事ってこんなにかっこいいんだ」
といった感想が寄せられました。

株式会社原田組では、若手社員の育成やベテラン社員からの技能承継に注力しており、資格取得支援や多能工育成プログラムを通じて、未来の建設業を担う人材づくりを推進しています。
また、2025年7月にも別の高等学校から生徒2名を受け入れて見学会を開催しており、今後も希望する学校や学生に向けて随時見学会を実施していく予定です。

建設業に関心をお持ちの高校生や学校関係者の皆さまは、ぜひお気軽にお問い合わせください。

当日の様子をInstagramで配信中

当社Instagramにて当日の様子を配信しております。

広島経済レポートに掲載いただきました

このたび、2025年7月3日発行の「広島経済レポート」に、原田組に関する記事が掲載されました。

記事では、当社が発行した第1回無担保社債（地域まちづくり貢献型）について取り上げていただいております。

ぜひご一読ください。

記事の掲載

広島経済レポート2025年7月3日号

※なお、本記事の掲載にあたっては、発行元である株式会社広島経済研究所様より掲載許可をいただいております。

優秀職長賞・安全衛生管理優秀協力会社賞をダブル受賞！

このたび当社は、株式会社フジタ 広島支店様が開催された安全大会において、所属する職長2名が「優秀職長賞」を受賞いたしました。
また、当社としての安全衛生活動や現場での取り組みが評価され、「安全衛生管理優秀協力会社賞」も併せて受賞いたしました。

今回の受賞は、日々の業務において「安全第一」を大切にしながら、現場のまとめ役として責任を果たしてきた職長たちの姿勢、そしてチーム全体で取り組んできた安全管理への継続的な努力が認められたものです。

当社では、安心して働ける現場づくりと、未来を見据えた人材育成に力を入れています。
今回の受賞は、現場で働く一人ひとりの意識と行動の積み重ねが形になった、たいへん喜ばしい出来事でした。

これからも、地域と社会に貢献できる建設会社として、安全・品質・人づくりのすべてに丁寧に取り組んでまいります。

中国新聞に掲載いただきました

このたび、当社の取り組みが、2025年5月30日(金)付の中国新聞 朝刊に掲載されましたので、ご報告いたします。

今回の記事では、社員寮を活用した地域活性化の取り組みとして、「こども食堂てらこや(代表：竹内智美)」様と共に取り上げていただきました。
地域に根差した取り組みとして、多くの皆さまに関心をお寄せいただいている内容となっております。

今後も地域とともに歩む建設業者として、活動してまいります。


※記事の詳細については、中国新聞社の報道に基づくものであり、当社HPでの掲載を控えさせていただきます。
※記事は中国新聞デジタル(外部サイト)にてご確認いただけます(会員登録が必要の場合あり)。

「こども食堂てらこや」様について

○活動詳細
• 場所：広島市安佐南区古市二丁目15-6 1F(原田組第二清和寮の１F食堂及び厨房)
• 時間：毎週火曜日 15:00~19:00
• 内容：こどもたちや地域の方への食事提供、学習支援等

「PayPay給与受取」を利用した給与デジタル支払いの開始について

　株式会社原田組（代表取締役：髙橋秀彦）は、PayPay株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO：中山一郎）が提供する『PayPay給与受取』を利用した、デジタル給与支払いを開始いたします。
　これにより、従業員が希望に応じて給与及び賞与の一部をPayPayアカウント内で受け取ることが可能になります。


■導入の背景
　近年、キャッシュレス決済の利用が拡大している中で、従来の給与支払い方法に加え、デジタル給与支払いを導入することが従業員の利便性向上につながると考えました。
　さらに、従業員一人ひとりがデジタル技術に触れる機会を増やすことで、社内全体のデジタル対応力や活用意識が向上し、業務の効率化にも寄与すると考え、今回の導入に至りました。

■今後について
　今後も、従業員満足度の向上とデジタル化推進による生産性向上に向けた取組を行ってまいります。

■導入開始月
　2025年4月の給与支給より開始

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